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| ビー・スタイル、最新データで新卒採用2011年度を予測 |
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| 映像ツールを通して学生を絞り込む厳選採用がポイントに |
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| [2009-07-21 03:35:00.0] |
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人材サービスを手がけるビー・スタイル（東京都新宿区、三原邦彦社長）は、独自の調査で集めた新卒採用の２０１０年度データと２０１１年度の予測を発表した。
２０１０年度の新卒採用では有効求人倍率が1.62倍（09年度は2.14）と、数年前まで売り手市場だった新卒採用が一転して買い手市場に変化した。採用人数も「減った」と答える企業が59％と大多数に上った（採用中止を含めると67％）。三原社長は「２０１１年度については未定の企業が多いが、採用人数はさらに減る傾向がある。不況の影響が強く、学生には厳しい状況になるだろう」と予測する。
２０１０年度卒業予定の学生が会社説明会などに申し込みする数は、２００９年度よりも増えているが、「学生側には焦りが見られ、活動数が増えている傾向が見受けられるが、説明会に参加する学生の質の変化はあまり見られない」（三原社長）という。
ビー・スタイルの調査では、２０１１年度の採用で予算が減る企業が52％になった。企業側は欲しい学生とは接触できるチャンスは増えているが、コスト・手間はかけられないのが実情だ。企業の採用コストや採用人数は減少もしくは現状維持のため、ターゲットとする学生の割合は変わらないのに、学生エントリーの母集団だけが大きくなっている状況になっている。企業は予算が限られているため、説明会の数や面接数を増やすことなどは難しい。採用には今まで以上の効率化が求められている。
今後の採用のポイントについて、三原社長は「ターゲットに合致した学生のみを説明会などに集客すること。そしてターゲットに訴求するコンテンツ（説明会やサイトなど）を用意し、エントリーや説明会の段階で学生を厳選することが重要になる。採用プロセスが進むほど一人の学生にかけるコスト・手間は上昇するため、面接などの選考の前の段階で学生を絞り込む『厳選採用』が鍵になってくるだろう」と指摘する。
では、募集する学生を厳選し、かつ予算をかけずに採用を行うには、どうすればいいのか。三原社長は「ターゲットとなる学生にはプラスに、そうでない学生にはマイナスに作用する様なコンテンツが必要だ」と言う。ビー・スタイルでは、企業の採用向け映像の制作も手掛けており、同社のＨＲエージェント事業部の瀧良太部長は「厳選採用には、映像を活用したツールや説明会が適している。社員の仕事密着ドキュメントなどを描いた映像を通じて、自社の理念やビジョン、魅力を伝えるだけではなく、厳しさも含めた仕事の本質や自社のリアルな姿を見せることが大切になる」と指摘する。
映像を作る際のポイントとして、瀧部長は「学生を『集める』時代から『絞り込む』時代へと変化したので、どのような学生に（ターゲット）、どこで（説明会などの活用場所）、どのような流れで（説明会などで映像を流すタイミング）、どのような内容を組み込み（メッセージ）、どのような効果を狙うのか。これら５つのポイントを明確にすることが重要だ」と語る。
例えば、マザーズ上場企業でＩＴベンチャーのフルスピード（東京都渋谷区、芳賀麻奈穂社長）は、自社の営業マンが目標数字を達成するための苦労と達成感を描いた映像ドキュメントを学生に見せることで、厳しさとやりがいの両面を伝え、学生の価値観によって企業選びの判断が分かれるようにした。ビー・スタイルの瀧部長は「ＩＴ企業には、インターネットの先進性や華やかな雰囲気などに惹かれて説明会に参加する学生もいるが、そういった学生はターゲットにならない。企業側は成長に興味関心が高い目的達成型の人材を求めている。そこで、ターゲット学生にはプラスに、非ターゲット学生にはマイナスに作用するような映像を見せることが重要だ」と指摘する。
また、TSUTAYA事業やTポイント事業などを展開するＣＣＣ（カルチュア・コンビニエンス・クラブグループ）は、説明会では仕事内容の面白さやグループのスケール感を訴求した映像を見せ、次の選考段階では「企画」という仕事が持つ深さを泥臭い部分まで含め見せていくようにした。ＣＣＣはTSUTAYAのイメージが強く、「世界一の企画会社」を目指すという同社のビジョンとの間にギャップがあった。そこで企画の仕事を正確に伝えるように工夫した映像を制作した。映像ではＣＣＣの担当者がクライアントとのコラボレーション企画の立ち上げの苦労から成果にいたるまでの過程をじっくりと見せることで、企画という華やかな雰囲気だけに惹かれてくる学生に、企画の厳しさを伝える仕掛けにしている。
ビー・スタイルの瀧部長は「会社説明会は企業のプレゼンテーションの場で、プレゼンテーションはコンテンツとそれを伝える技術が重要だ。それをサポートしてくれるのが、映像やパンフレット、ホームページ等のツールになる。優秀な学生に動機を創り、採用するには、チャンスの年でもある」と語った。
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