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　日本電産が絶好調だ。24日に発表した2017年4～12月期の連結決算は、売上高前年同期比27.4％増の1兆1059億円、純利益が同16.1％増の947億円と、いずれも過去最高を更新した。主力のモーターは電気自動車（ＥＶ）などの車載用や省エネ家電、ロボット用などの引き合いが急増している。

   永守重信会長兼社長は「クルマの電動化、ロボティクス、省エネ家電、ドローン用途など、創業以来、今4つの大波が一挙に来ている。モーターは産業のコメになると言ってきたが、まさにそれが現実になる。この4つの波を乗りこなし、世界シェアを拡大したい」と力強く語った。

   かつての製品ハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）用モーターの売上高は、ピーク時に６～７割を占めたが、今は13％程度と、事業構造が大きく変わっってきている。ＨＤＤ向けの工場をロボット用に転換するなどしてフィリピンや長野県で新工場を開設。生産能力を40倍に引き上げるとともに、M&Aも検討するという。

   今後欧州や中国などでのガソリン車規制が厳しくなる中、欧州自動車大手の仏グループＰＳＡとの合弁会社を3～4月に設立し、ＥＶ用などの駆動モーターの開発・生産を急ぐ。

   確実なM&Aで知られる永守社長だが、今後も積極的にM&Aを推進する。「採算の取れない会社は買わないし、これまで1つとして無駄な会社は買っていない。私、失敗しませんので」と自信を見せた。

   事業の急拡大に伴う人材育成が急務となっているが、即戦力となる学生を育成したいと大学にも乗り出す。創業45年以来の大波到来に、永守節も一段と力がこもる。この波に乗って日本電産がどこまでいくのか、楽しみだ。