全ての人に企業家精神を

第二次産業革命といわれるデジタル情報革命。その革命推進の第一人者を自任する孫正義はマルチメディアのインフラプロバイダーをめざして、内外企業の大型買収、提携作戦を展開してきた。その実績を背景に今年は衛星デジタル放送事業に全力を注ぐ。メディア王、ルパート・マードックと組んでのテレビ業界への参入は既存の業界地図を塗り変えずにはおかない。孫は衛星デジタル放送の彼方にどんな未来図を見ているのだろうか。

一九九六年十二月十七日、東京・虎ノ門のホテルオークラ平安の間。世界最大のメディア会社、豪ニューズ・コーポレーションとソフトバンクの合弁会社、ジェイ・スカイ・ビー（本社東京、資本金二百億円、略称ＪスカイＢ）の設立発表会が開催された。内外報道陣、アナリスト、テレビ局、プロダクション、金融機関関係者ら約千五百人が詰めかけ、会場には熱気があふれている。

　午前九時五十分、予定時間より五分遅れて会は始まった。まず、衛星デジタル放送のプロモーションビデオが中央奥に設置された大型スクリーンに映し出され、会場の雰囲気を盛り上げる。そして、十時十二分、きょうの主役であるニューズ・コーポレーション会長のルパート・マードックと孫正義がひな壇に現れた。両サイドに陣取った二十台近くのテレビカメラが一斉に回り始める。

　司会者に促されてまず、ＪスカイＢ会長に就任したマードックがマイクに向かう。「昨日、合弁会社を設立した。世界で最もきわ立ったパートナーシップを組み、この事業を間違いなく成功させる。私はこうして孫さんと同席できることを光栄に思う」と日本の若きパートナーにエールを送る。

　次いで社長に就任した孫正義があいさつする。「ＪスカイＢによって日本のメディアの世界を大きく一歩前進させたい。これまで情報はテレビや新聞から消費者に一方的に流されてきたが、これからは双方向になり、人々は世界のあらゆる情報を自由に選択できる」と高らかにデジタル情報革命の到来を宣言した。

　あいさつを終え席についた孫の表情には、短期間に合弁計画をまとめた安堵感が漂う。そして、ＪスカイＢ副社長、マクブライドの事業計画を聞きながら、半年前のある企業家との訣別のシーンを想い出していた。

　一九九六年六月十日、都内のレストランで二人の経営者がテーブルをはさんで対峙していた。孫正義とカルチュアコンビニエンスクラブ（ＣＣＣ）社長（当時、現会長）の増田宗昭である。二人は二時間弱、ゴルフの話、パソコンやビデオ業界の話など、とりとめない会話に終始して、何事もなかったように別れた。二人にとって最もホットな話題になるはずであった衛星デジタル放送については、遂にひと言も触れられないままに、この会談は終わった。自宅に帰る車中で孫は「増田さんはとうとう最後まで、（衛星デジタル放送についての提携の）返事をしてくれなかったな」とつぶやき、明晩に予定されている豪、ニューズ・コーポレーション会長、ルパート・マードックとの会談が正念場になることを予感した。

　孫と増田が衛星デジタル放送について話し合いを始めたのは、それより一年前の九五年五月のこと。以前から友人関係にあった二人が昼食を伴にした時、増田から孫に提携話を持ちかけた。

　「孫さん、米国で面白いビジネスがありますよ」

　「どんなビジネスですか」

　「衛星デジタル放送です。空から二百チャンネルものテレビ放送を流すんです。これはテレビ業界に革命をもたらしますよ」

　孫も米国のホテルで多チャンネル放送を見たことがあり、興味をそそられたが、コムデックスなどの買収などで手が回らず、そのままにしておいた。そこへ、増田の提案である。勘のいい孫は即座に「一緒にやりましょう」と答えた。

　増田が衛星デジタル放送に出会ったのは、その年の二月。提携先の米国企業の重役の別荘で初めて米ヒューズ社系列のテレビ会社、ディレクＴＶが流す衛星デジタル放送を見た（詳細は「企業家」七月号参照）。テレビ業界に革命をもたらすと直感した増田は帰国後さっそく、ディレクＴＶインターナショナル社長のケビン・マグラスと連絡を取り、日本での衛星デジタル放送実現に向けての交渉を始めた。しかし、実際に衛星を飛ばして百五十―二百チャンネルの番組を流すとなると、事業費だけでも五百億円を要する。ＣＣＣが伸び盛りのベンチャー企業とはいえ、単独でヒューズ社と組むのは無理。そこで、日本側のパートナーの一人として孫に声をかけたのである。

　孫と増田はただちに具体的な提携の条件を話し合った。

　「日本に設立するディレクＴＶジャパンの出資比率はヒューズ社、ＣＣＣ、ソフトバンクが三三％ずつでどうですか」と孫が切り出す。何ごとにも一番でないと気が済まない孫としては、出資比率ではイコールパートナーでありたいと思っての提案である。

　「う～ん、ヒューズが何と返事をするかな」。増田は即答を避けた。この話は自分が持ってきた話。孫がイコールパートナーを主張するのはおかしい、というのが増田の考え。孫も一応、イコールパートナーを主張したものの、増田が先にヒューズ社と交渉したことは百も承知している。

　増田がイコールパートナーに難色を示したことで、次回の交渉では、孫が譲歩した。「出資比率は三三％を下回ってもいい。その代わり必要資金の半分をソフトバンクで持ちましょう」。孫としてはこれまでの提携交渉では見せたことのない大幅譲歩である。しかし、増田からは色良い返事がこなかった。最後には、「五％でも一〇％でもいいから資本参加させてほしい」と孫は折れた。それほど、衛星デジタル放送に執着したのである。

　ところが、孫が増田の返事を首を長くして待っているうちに、九月中旬、いきなりヒューズ社とＣＣＣ、大日本印刷、松下電器産業などによるディレクＴＶジャパンの設立が発表された。孫にとっては「裏切られたような気持であった」。この辺になると、二人の話は食い違う。

　「ソフトバンクの参加を見合わせたのは、孫さんが私の頭越しにヒューズ社と交渉を始めたから」と増田は反論する。二人の話し合いが出資比率の問題で膠着状態に陥った時、孫が米国のマグラスに直接、掛け合ったのが増田の心証を悪くした、というのである。

　孫は増田の反論を否定する。「私はそんなケチな男ではない。増田さんが『ヒューズが（ソフトバンクの資本参加の）返事を渋っている』というので、それでは私が直接、マグラス社長に会って聞きましょうと会ったまで。一回目は増田さんも同席したし、二回目の会議では事前に増田さんに知らせた」と孫は語る。

　二人がどこかでボタンを掛け違ったのであろう。真相は薮の中だ。いずれにしろ、企業家精神の旺盛な二人は一つの器に納まらない運命にあったのかもしれない。同時に、衛星デジタル放送は二人が相争うまでに魅力的な事業なのであろう。

　増田と訣別してからの孫の行動は早かった。翌日の六月十一日、孫は東京・銀座の料亭、吉兆に来日中のマードックを招いた。マードックとは九六年二月に買収したジフ・デイビス・パブリッシング社長、エリック・ヒッポーの紹介で四月、ＭＳＮＢＣ向けに番組を提供するＺＤＴＶのスタジオで初対面した。吉兆での懇談は二回目の会合になる。

　席上、孫がマードックの来日の目的について尋ねる。大手商社と組んで日本で衛星デジタル放送を計画、「明日、関係者を集めて“ＪスカイＢ構想”を披露する」とマードックが答える。

　「ちょっと待って下さい」。孫の目が輝き始める。「ＪスカイＢはソフトバンクと共同でやりませんか」と切り出し、増田との交渉の際に温めていた孫なりの衛星デジタル放送計画をマードックに披露した。同計画にはどのくらいの資金が必要か、どういう戦略で臨むかなど衛星放送に必要なポイントを的確に指摘していった。今度はマードックが料理を口に運ぶのも忘れて、若き東洋のベンチャー経営者の話に聴き入る。そして、最後に孫がとどめを刺す。
　
「マードックさん、僕はメディアの世界は素人です。しかし、衛星放送に賭ける揺るぎない情熱では誰にも負けません。貴方もゼロからスタートして、これまでの地位を築かれたからお分かりでしょう。大切なのは何を持っているかより、何を成さんと欲しているか、という志ではないでしょうか」。

　数々の修羅場をくぐり抜けてきた老練な経営者が大きくうなずく。「孫さんの志は良くわかった。しかし、相手もあること。一週間だけ時間をいただきたい。ついては、明日のパーティーには出席してくれませんか」。「承知しました。必ず参ります」と孫は返事をした。

　翌日、マードックから、電話がかかった。「パーティーの一時間前に来てほしい」。孫は「もしかすると、断りのためか」と心配しながら、パーティー会場のホテルに出向いた。マードックは孫を迎えるや否や、こう切り出した。

　「正義、昨日の話は本気か。一晩考えた。ソフトバンクと一緒にやろうじゃないか。ところで、ジャパニーズコンテンツ（番組）でスペシャルアイデアがあると言っていたが、あれは何だ」。
　
実はマードックと会う二週間前に、あるテレビ会社の株式二一・四％を売りたいとの話がコンサルタント会社を通じて孫のところに舞い込んでいた。衛星放送ではコンテンツが勝負の決め手になるので、既存のテレビ局との協力関係は重要になる。その場合、テレビ会社の株式を取得することは協力関係を結ぶ有力な切り札となる。しかし、マードックと会う時点では、社名がはっきりしていなかったため、ただ、スペシャルアイデアがある、とだけマードックには伝えていた。

　「直接、確かめていませんが、旺文社がテレビ朝日（全国朝日放送）の株式を手放したいらしい」と孫が答える。

　「それは面白い。ぜひ買収を実現してほしい」。

　翌週の日曜日、孫は旺文社社長の赤尾文夫と会う。そして、その日のうちにテレビ朝日株二一・四％を保有する旺文社メディアを四百十七億五千万円で買収することを決めた。さっそくマードックに国際電話をかける。すでにマードックは日本を離れ、インドで同国首相と会談中だったが、割り込み、一分間だけマードックに説明した。マードックが即座に答える。

　「イエス、ダッツ・ファイン（それは素晴らしい）」。

　こうして日本のメディア業界を震撼させたテレビ朝日株式買収はあっさり決まった。同時に、孫―マードック連合のＪスカイＢが誕生することになった。

　孫が増田との友情を犠牲にしてまで、衛星デジタル放送に執念を燃やすのはなぜか。それは、「衛星デジタル放送がテレビの概念を画期的に変えるとともに、来たるべきデジタル情報革命の主要システムになる」（孫）との判断による。

　衛星デジタル放送がこれまでの地上波のテレビと違う点は第一に多チャンネル放送が可能になること。これまでのテレビでは番組の編成権は放送局側にあり、視聴者は与えられた番組を受動的に受け入れなければならなかった。これに対し、衛星デジタル放送は二百チャンネルもあり、ゴルフや映画の専門番組が二十四時間放送されており、視聴者は見たい番組を見たい時間に視聴することが可能になる。「つまり、番組の編成権が視聴者の手に渡る。これは画期的なことだ」と孫は指摘する。

　第二はアナログ波からデジタル波になることで、双方向通信が可能になる。例えば、テレビショッピングで買いたいものがあれば、視聴者は操作ボタンを押すだけで、注文と代金決済ができ、翌日には注文の品物が届く。また、テレビでインターネットを活用できるようになり、テレビとパソコンが融合した衛星デジタル放送システムは消費生活とビジネスの両面で欠かせないインフラとなる。「同システムの可能性は計り知れない。これはテレビが発明されて以来のテレビに関する技術革新だ」と孫は語る。

　その可能性の一端を英国で活動しているニューズ社の多チャンネル放送、ＢスカイＢが証明している。同放送局は開局後五年にもかかわらず、九五年の売り上げは千三百億円、経常利益は三百九十八億円に達した。株式の時価総額は一兆二千億円で、日本テレビ放送網の三千八百億円の三倍強の規模である。「日本の経済規模は英国の四倍。ＪスカイＢがどれだけ可能性を秘めているかは容易に想像がつくでしょう」と孫はＪスカイＢの事業性を語る。

　こんなことも考えられる。インターネット上の電子取引高は全世界で九五年二百億円にすぎないが、五年後の二〇〇〇年には六十五兆円（取引件数七十億件）、全取引に占める比率は七・五％になると予測されている。その時、衛星デジタル放送が電子取引で重要な役割を果たすであろうことは容易に想像がつく。

　ソフトバンクは創業以来、デジタル情報産業のインフラプロバイダーをめざし、株式公開後、コムデックス（展示会インフラ）、ジフ・デイビス・パブリッシング（出版インフラ）、キングストーン・テクノロジー（メモリボードのインフラ）と次々に大型買収を進めてきた。その基本戦略から見ると。衛星デジタル放送はデジタル情報革命の中で通信と放送を融合する最も重要なインフラであり、ソフトバンクとしては、どうしても手がけなければならない事業分野といえる。

　それだけに衛星デジタル放送にかける孫の意気込みはすさまじい。「これから自分の時間の半分以上を衛星放送事業に注ぐ」として、社内に設置した衛星事業企画室長に自ら就任、組織づくり、コンテンツ集め、提携作戦などの陣頭指揮を執っている。

　すでに、組織づくりでは図のように、運営会社のＪスカイＢと、十三の委託放送事業会社を設立した。一社を除く十二の委託放送事業会社にはソフトバンクとニューズ社が各一〇％出資、残り八〇％をテレビ会社など衛星デジタル放送の関連会社から資本参加を仰ぐ考えだ。その一環として、孫は各テレビ会社と提携交渉を進め、十一月初旬、秘かに大手テレビ会社の首脳とともにＢスカイＢの視察をした。今後、相次いで提携相手を発表することになるだろう。

　さらに、八月末、商社連合のパーフェクＴＶ（日本デジタル放送サービス）と提携、同ＴＶが使用している衛星「ＪＣＳＡＴ―３」を利用して、九七年四月から十二チャンネルを先行放送することを決めた。すでに放送中のパーフェクＴＶ、九七年夏にも放送開始のディレクＴＶに後れを取らないために、十二チャンネルを先行させ、視聴者獲得作戦を少しでも有利に展開する考えである。

　十二チャンネルの先行放送の交渉の過程でパーフェクＴＶとデジタル放送の受信システムを共通化することも合意した。三つの衛星放送会社がそれぞれ異なる受信システムを採用すれば、視聴者の負担が増す。そこで、郵政省が三社に対し共通化を呼びかけていたが、課金システムの確立で優位に立っているとみられるディレクＴＶが難色を示している間に、すかさずＪスカイＢとパーフェクＴＶが”連合“した格好になった。「これで、デジタル放送でも、ウィンドウズ対マッキントッシュの関係ができあがった」と孫は不敵な笑いを浮かべる。

　問題はコンテンツだ。いくらチャンネル数を増やしても、また二十四時間放送しても番組の内容が貧弱であれば、視聴者にすぐ飽きられることは目に見えている。従って、いかに面白くて、ためになる番組を集めるかが、既存のテレビに打ち勝ち、ライバルをリードするかの決め手となる。ディレクＴＶの増田は「うちは十二年間のビデオレンタル・チェーンの運営を通じて、消費者がどんなコンテンツを欲しているか十分に掌握している」と自信を示す。

　ＪスカイＢ陣営も負けてはいない。二十世紀フォックスを傘下に持つニューズ社は映画の放映については他社をリードする。現に、英国のＢスカイＢではハリウッド映画の九七％を真っ先に放映しているといわれる。「今後、米国、日本、アジア、南アメリカと放送網を広げて行けば、コンテンツ集めで断然、有利になり、映画だけでなくスポーツなど他の番組もたやすく入手できる」と孫は言う。ＪスカイＢ陣営は豊富な資金量を背景にすでに、二〇〇二年の日韓両国で開くワールドサッカーの放映権を獲得したとの噂もある。

　多チャンネル時代が到来すると、これまでパソコンや専用機で楽しんでいたゲームソフトがテレビで見れるようになる。ゲーム番組も映画、スポーツと並んで多チャンネル放送の重要な柱となる。その場合、ゲームソフトを大量に確保する必要がある。

　ソフトバンクは九五年八月、米マクロソフト、日本のゲームソフトメーカーなどと共同で、ゲームソフトをパソコンで楽しめるようにソフトをつくり変える「ゲームバンク」を設立した。同社を通じて日本中のゲームソフトを集めることが可能だ。この点でもＪスカイＢ陣営は有利とみる関係者は多い。

　九六年十月十五日午後、東京・虎ノ門のホテルオークラの曙の間、米ヒューズ社の会長、マイケル・アームストロングも出席してディレクＴＶジャパンの企画会社から事業会社への衣替えが発表された。資本金は三億円から百三億円に増資、九七年度夏の本放送に向けての決意を内外に表明した。社長として日本における事業展開を一任された増田はＣＣＣの社長を辞め、衛星デジタル放送に専念する。これで、ベンチャー業界の両雄が真っ向から対決することになった。どちらに勝利の女神はほほえむのか、それとも竜虎相打つ中で地上波のテレビ業界が大きな影響を受けることになるのか。衛星デジタル放送を舞台にした両雄の対決はテレビのドラマ以上に目が離せない。

　孫正義は十六年前、年商一兆円を超える企業をめざす五十年計画を立てて創業した。十六年経った現在、グループ企業十五社、従業員七千人、年間売り上げ三千四百億円の企業グループを築き上げた。九七年度には年商六千億円を達成、一兆円突破は間近い。

　その実績を背景に、孫は最近、「三百年計画」を打ち出した。チーム制とインセンティブ制、日次決算制などを柱に永久に大企業病に陥ることなく活動し続けるグローバル企業体を創るという壮大な二十一世紀戦略である。それは創業経営者の理想の企業王国づくりといえる。

　その王国づくりのためにも、衛星デジタル放送事業は何としても成功させなければならない。同事業は孫の桶狭間の戦であり、関ヶ原の戦でもある。負けるわけにはいかない。デジタル情報革命という第二の産業革命を予見する孫は息詰まるようなサイバースペース（電脳空間）を企業家のロマンを掲げて、きょうも疾駆する