全ての人に企業家精神を

「従業員のレベルアップを図り、業績をアップさせたいがどうすれば良いのかわからない」「社員は頑張ってるように見えるけれども結果が出ない」「ここぞと言う時に社員が思い通りに動いてくれない」。こんな愚痴を言いたくなる経営者も多いのではないでしょうか。限られた予算と人数で仕事をしなければならないだけに、従業員への期待が大きくなるのは仕方のないことです。上司の期待通りに動き、自ら目標を立てて自分の頭で考えて行動する社員を育てることができればどんなにか経営はやりやすいことでしょう。しかし、従業員の能力ややる気を問う前に、それらが発揮できる組織になっているのか、経営陣や管理職のマネジメントに問題は無いのか、これらの点を経営者自らがチェックしてみる必要があるのではないでしょうか。

　実際、従業員の意識を変え、やる気にさせるのは経営陣や管理職のマネジメント次第です。マネジメントを変えることで企業はどのようにも変化するものです。まずは、組織として会社がうまく機能しているか、会社の成長を阻害している要因はないのかチェックする必要があるでしょう。

　成長阻害要因を発見するには、以下の6点をチェックするのが効果的です。

1　従業員が部門のミッションや自分の役割、目標を具体的に答えられるか。　自分の会社のミッションや目標が分からなければどこに向かって仕事をすればいいのかわかりません。

2　一日の仕事で何をどこまでやるかを各人が認識しているか。

　仕事の目標や期限が曖昧なため何をどこまでやればいいのかわからないので、とりあえず目の前の仕事をこなしていたり、思いつきで仕事を進めていることがあります。

3　管理職は部下にどこまでやってほしいか明確な指示を出しているか。

　管理職の仕事はマネジメントですが、部下の目標や期限を把握していなければそれを評価することもできません。

4　目的が不明確な長時間の会議が行われていないか。

　何を決定するのかを明確にし、その目的に向かって議論してこそ意味のある会議といえます。ゴール地点のない会議は時間の無駄でしかありません。

5　管理帳票が結果を管理するのではなく改善のために活用されているか。

　管理帳票は各部署や個人の仕事の実態を管理者が把握し、無駄をなくして効率を上げたり、問題の原因を調べて再発予防に役立てたりするためのものです。さらには、業績のアップへとつなげられなければ帳票の意味がありません。

6　社内に聖域やタブーはないか。

　意味はわからないけれど昔から決められているルールはないでしょうか。先輩社員の仕事には手を出さない、管理職の意見には反論しないなどと言う暗黙の了解はないでしょうか。社内の人間では気づきにくい聖域が成長の足を引っ張っていることもよくあります。

　以上のチェックで問題があるようであれば、従業員のやる気は阻害されています。問題のある企業の従業員は仕事の各場面で、「自分には関係ない」とどこかで責任を回避している気持ちがあるようです。それが従業員自身と企業の成長を阻んでいます。業績を上げ個人の質を高めるには「自責」の思考法が必要です。問題を率先して解決し、予防する責任は自分にあるのだと考えて積極的に関わっていく態度です。ゼロベースで物事を捉えるという事は、現場を疑い、データを自分で集め、価値基準を再構築し、その上で自分の頭で判断する前向きな姿勢です。会社の業績を飛躍的に良くする為には、「自責」で考える社員を一人でも増やすことが一番効果的です。

 P r o f i l e


松本 洋（まつもと・ひろし）

API コンサルタンツ代表取締役社長。1951年生まれ。東京大学法学部卒。日本鋼管（現JFE スチール）入社後、米国コロンビア大学MBA及びLLM（法学修士）取得。倒産寸前の子会社、米ナショナル・スチールに上席副社長（COO）として赴任し、経営再建に成功。KVHテレコムを始め4社の起業に成功。ベネッセコーポレーションを含む数社の社外取締役を歴任。